サガン鳥栖　サポーター通信　〜“チームが人質にとられている” 　レポート／浜崎薫

　次から次へと大きな出来事が起こる、最近のサガン鳥栖。「少しはフロントから離れた明るい話題を」という思いをずっと抱いているが、今回もその話に触れないわけにはいかないようだ。サガン鳥栖の古賀社長は、10月10日(土)の「改革委員会」（２回目）の後に、本人を含む３人の現取締役の「辞任」を発表した。

　「辞任」とカギ括弧付きで表現したのは、まだこの話が本当かどうかわからないからだ。というのも、（普通は考えられないことだが）昨季も古賀社長は一度「辞任」を表明した後、それを見事に翻し、現在の地位にとどまったという“前科”があるからである。今回の「辞任」の正式な決定は、おそらく今月末辺りに行われる「臨時株主総会」でなされるものと思われる。が、古賀社長の言動については、今回の発表を鵜呑みにせず、その「臨時株主総会」まで（いや、それ以降も）厳しく監視する必要がある。

　なお、その「改革委員会」では、古賀社長ら３人の現取締役に替わる新しい取締役候補者の人選を進めることも決まった。「改革委員会」の菅原一晴委員長は「クラブの存続を前提に協議を進め、現取締役に来期の続投をお願いすることはない」（佐賀新聞）と述べた。（個人的な推測だが、この強い語り口から、委員にはある程度の素案と手応えがあるのではないかと考えている。）ただ、この「改革委員会」の参加者の話によれば、話が一端まとまりかけてからも、古賀社長と顧問の一人はこの選定役の委員に、新取締役が責任をとれるか・多額の資金を準備できるかなどといった様々な条件を要求していたという。

　それにしても、古賀社長の発言にはあまりにも無神経すぎるとしか言いようのないものがある。10月４日(土)に行われた「改革委員会」（１回目）において、古賀社長と前述の顧問は、「クラブ解散の選択肢も考慮すべきだ」（西日本新聞）と発言した。９月25日(木)に、鳥栖市議会が、深夜にわたる烈しい議論を経てサガン鳥栖への支援を決めたばかりなのである。この時点で「クラブ解散」を口にすることが、サガン支援を支持した議員たちの顔に泥を塗ることになるということに、どうして気づかないのだろうか。それ以前（７月22日(火)の「株主懇談会」）にも、古賀社長が経営権の委譲案等を出してきたため、市側が支援案を再凍結したという経緯もある。もうこれ以上、非常識な言動でサガン鳥栖をおとしめることはやめていただきたい。

“チームが人質にとられている”とは、現在のチーム状況を憂うサガン鳥栖ファンがよく口にする言葉である。果たして、チームを“解放”することはできるだろうか。古賀社長を始めとする３人の取締役の辞任で、サガンの抱える問題全てが解決するとは決して思わない。しかし、この人々の辞任が、現在のサガン鳥栖を再生させるために避けては通れない道標であることは間違いない。